環境データ・資料

　YKK APは、自然資源としてアルミニウムの採掘原料のほか、石油資源のプラスチック類や木質原材料を使っています。建材事業では、原材料の環境負荷が大きいため、市中アルミスクラップや製造所内のリターン材、木粉などの市場のリサイクル材を投入することにより、環境負荷の低減に努めています。

材料調達：アルミリサイクル率向上によりアルミ新地金調達量は削減しています。
INPUT：省エネの取り組みにより、エネルギー使用量は減少しています。
OUTPUT：創エネや再エネ調達の取り組みにより、CO₂排出量は前年から削減しています。

創エネ、再エネ調達の取り組みにより前年より削減しました。

データ収集精度の向上と物流最適化を目的に物流見える化システムを導入してデータ収集方法と係数の見直しを行ったため原単位が悪化しました。

2023年度のエネルギー原単位は2013年度比22％削減となりました。
生産効率の向上、省エネ投資、運用改善を実施しました。

A重油などの液体燃料から気体燃料への転換を進めています。

ばいじん、窒素酸化物については国内海外の関連設備からの排出を測定しています。それぞれの地域ごとの規制（海外の基準は法規制のみ標記）を把握し、分析結果より自主管理基準^※6を設けて早期の異常把握に努めています。

水質については国内海外の拠点からの排水を測定しています。それぞれの地域ごとの規制（海外の基準は法規制のみ標記）を把握し、分析結果より自主管理基準^※6を設けて早期の異常把握に努めています。

騒音については各拠点定められた敷地境界で測定しています。法規制や協定のない工場でも定期的な測定を行っており地域への負荷を監視しています。

ダイオキシン類はアルミ溶解炉が対象設備となっています。今年度も排出基準を大きく下回る結果となっており今後も適正に管理していきます。

　国内YKKグループの温室効果ガスを適切に算定・報告するためのガイドラインであり、JVETSガイドライン（自主参加型国内排出量取引制度 モニタリング・報告ガイドラインVer.4.2 2010.10.5 公表）の考え方に基づいて算定しますが、単位発熱量・排出係数等については「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」（以下、省エネ法という）の値を用いて算定する。
　国内YKKグループのGHG算定ルールとして、次のことを定める。

1. YKKグループの事業・拠点概要を事業概要一覧表に記入する。

2. 拠点別算定概要一覧表に算定対象範囲、算定報告書作成者、活動の種類、少量排出源を記入する。

3. それぞれの拠点ごとに算定報告書を作成する。
　 CO₂排出量は、以下の式で算定する。

3.1 燃料の使用
　　CO₂排出量（t-CO₂）＝燃料使用量（単位）×単位発熱量（GJ/単位）×排出係数（t-C/GJ）×44/12

3.2 電気事業者から供給された電気の使用
　　CO₂排出量（t-CO₂）＝電気使用量（kWh）×排出係数（t-CO₂/kWh）

3.3 熱供給事業者から供給された熱（温水・冷水）の使用
　　CO₂排出量（t-CO₂）＝使用量（GJ）×排出係数（t-CO₂/GJ）

3.4 廃棄物燃料（廃油から製造される燃料油）の使用
　　CO₂排出量（t-CO₂）＝使用量（kl）×排出係数（t-CO₂/kl）

3.5 工業プロセスに伴う排出
　　CO₂排出量（t-CO₂）＝使用量（t）×排出係数（t-CO₂/t）

4. それぞれの拠点の算定報告書をYKKグループ算定報告書にまとめる。

5. 算定体制
・算定報告書作成者、算定報告書責任者が変更になった場合には、教育・訓練を実施する。
・エネルギー管理指定工場の場合は、省エネ定期報告書作成者を算定報告書作成者あるいは算定報告書責任者とする。

　スコープ3排出量は、カテゴリ別に以下の式で算定する。
　スコープ3排出量＝「活動量」×「排出原単位」

【算定方法】
　　・PRTR法で定められている第一種指定化学物質515物質の対象物質収支は各製造拠点での購買データや使用量を基に算定しています。
　　・取扱量が年間1t以上の物質データを記載しています。
　　　なお、PRTR届出量に達していない事業所の実績も含まれています。

【用語の定義】
　　・消費量：反応原料として消費する量、または製品に含有・同伴されて場外に持ち出される量
　　・除去処理量：場内で焼却・中和・分解・反応処理などで他の物質に変化させた量
　　・事業所外への移動量： 事業活動に伴って排出される産業廃棄物を、産業廃棄物処理業者に委託して場外に移動する量