マテリアリティ

当社の持続的な成長を牽引するために、2021年度、パーパスをベースにマテリアリティ（重要課題）を特定しました。マテリアリティ推進のための体制を整え、さらにKPIを設定して具体的な取り組みを進めています。

当社では、各マテリアリティに推進部門を設け、取り組みを強化しています。さらに社長をトップとするESG全体会議は、環境（Environment）をテーマとする環境政策委員会、社会（Social）をテーマとするブランドマネジメント委員会、ガバナンス（Governance）をテーマとするコンプライアンス委員会で組織されており、それぞれ社長・副社長が委員長を務める当社の主要な委員会組織です。ESG全体会議の直轄組織である「マテリアリティ推進ワーキンググループ」では、ESG全体会議および各マテリアリティ推進部門と連携しながら、マテリアリティ推進とKPI管理を行っています。

マテリアリティの特定においては、2021年に策定した当社のパーパスを軸と定めて検討しました。パーパスは、

の3つの重要な要素で構成されています。この要素を軸とし、そこに、事業の持続的成長に関わる「経営視点」と、社会の持続的発展に関わる「社会視点」をかけ合わせて検討しました。「経営視点」には事業方針より、当社事業への影響度が高いテーマを抽出しました。「社会視点」では、各ステークホルダーにとっての重要度を分析し、マテリアリティ候補を抽出しました。これらの視点で抽出した候補から、最重要と考えられる10の項目を選出し、マテリアリティとして設定しました。

「社会視点」の抽出においては、以下の4つのステークホルダー視点を分析しました。なお、当社は非上場企業のため、投資家の目線を含むデータとして社員の意識調査と、SASB（Sustainability Accounting Standards Board）で開示されている重要課題を参考にしました。

2020年度に実施した社員意識調査を分析し、以下に取り組むことが求められていることがわかりました。

主要取引先が掲げる重要課題をピックアップし、各重要課題の重要度を算出しました。